再生可能エネルギーの導入は地球環境の悪化を防ぐために必要であることが指摘されてきましたが、
東日本大震災による原子力発電所事故以来、国家の経済面での安全保障という観点からも
エネルギーの多様化が急務となっています。
こうした中、原子力発電の有用性と必要性はみとめつつも、太陽光発電を中心として
再生可能エネルギーへのエネルギー源の分散化が進められてきました。
ところが、再生可能エネルギーはその設備を支える技術や技術者の質の標準化という面で、
従来のエネルギーと比較して基盤整備が立ち遅れていることが否めないです。
そこで、当財団は再生可能エネルギーの保全技術の開発と標準化、普及啓発等を通じて、
再生可能エネルギーを支える基盤の質量両面の向上を実現し、地球環境保護と安定した国民生活、
経済活動の両立に寄与することを目的とします。